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とくなが女性クリニック
 
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とくなが女性クリニック
理事長・院長 
徳永 昭輝

■2006年8月現在
日本産婦人科医会新潟県支部長
日本産科婦人科学会新潟県代議員
新潟大学医学部非常勤講師
新潟薬科大学非常勤講師

 20年間勤務した新潟市民病院を辞職し、長潟に開業したのは平成14年4月のことです。
 市民病院就任当初はハイリスク妊婦・分娩、周産期医療に力を注ぎ、その後婦人科の手術・癌化学療法に専念してきました。
 その中で患者さんの「心とからだ」で教えられたことを基に、「癒しの場」となるような医院をつくりたいという思いからクリニックを開設しました。
 特に、産婦人科医師の不足、少産少子化の時代にあって「こどもを産もう」と思えるような“安全でぬくもりのあるお産”のお手伝いができるように、また高齢化社会にあって人生の折り返しポイントといえる“更年”の問題、若者の抱える“性の悩み・思春期における悩み”などに対して、今まで患者さんから教えられた経験を活かしながらサポートできるようなクリニックを目指しています。
 患者さんと身近に接し「かかりつけ医」としても地域医療の一端を担うことができるよう微力ながら努力してまいります。

当院の基本理念
「患者さんと共にある、人間本位の医療」

 

医師と患者の狭間で

NHK心と体、すこやかに『きょうの健康』雑誌
1989年4月から 35回連載


1〜9話    10〜18話   19〜27話   28〜35話
 

こんなときは

新潟日報紙「健康」欄に読者の質問に答える形で連載

Q1〜6   Q7〜12   Q 13〜18
 

すこやか講座

 「人工妊娠中絶はできないだろうか・・・」保健指導教諭に連れられて高校に入学したばかりの女の子が相談に来た。相手は中学の同級生の男の子。入学したばかりであり、今後のことを考慮して中絶処置がとられた。
 その後、女の子は退学処分となり、男の子は専門学校へ。相談に来たときには退学などの処分はしないと言っていたが・・・。
 人工妊娠中絶の是非にはさまざまな議論があるが、人工妊娠中絶は問題解決のためには避けられない処置であることもあって、中絶は絶えることがない。


世界の現状は
 『避妊図譜』(武谷雄二・監修、1995年)によると、年間の中絶数は3600万〜5300万人、これは15〜44歳の女性の3.2〜4.6%に相当し、女性一人の生涯人工妊娠中絶数は0.9〜1.3人、妊娠数に対する中絶の割合は21〜28%にもなります。

日本の現状は
 99年度の厚生省母子保健統計によると中絶総数は、60年に1063256人、98年には333220人と約3分の1に減少しているが、20歳未満では60年14697人が98年には34752人と約2.4倍、平成5年と比べても1.2倍と増加している。

若者の意識は
 新潟周辺の中高生の意識は「中絶はイヤ!でも避妊はイヤ!」 中高生男女の過半数は「セックスの経験がある」と答え、中絶は絶対避けるべきだと87〜98%が答えているが、「コンドームを使用するか」という問いに、ときどき使用すると答えたのは40%であったとの調査結果があります。
(新潟大医療技術短期大学部 佐山光子教授らの調査)

避妊の方法は
 わが国の既婚女性ではコンドームによる避妊法が約8割です。世代別の全妊娠に対する中絶の占める割合は、25歳未満では「未婚が故の中絶」が多く、25歳以上の中絶は減少しているが、40歳を超えると4分の3が中絶を余儀なくされています。
 スウェーデンの経験から、ピルの服用率が4割を超えると明らかに中絶率が低くなると考えられています。

ピルの服用は
 わが国でも昨年、低用量ピルが認可され、服用が可能となりました。低用量ピルはホルモン量を減らし、副作用も少なく、正しい知識をもって服用すれば、避妊だけでなく月経に伴う月経困難症、月経過多などの異常の軽減など副効用も期待できます。
 思春期前にピルを与えると骨端の早期閉鎖による低身長が心配されますが、初潮があり、排卵機能が成立した女性では、骨端閉鎖の心配は問題にならないと思われます。

性感染予防は
 低用量ピルは確実で安全という点で、若年者にも勧められる避妊法だと思います。しかしコンドームと異なり、性感染症予防にはなりません。性感染予防にはコンドームの併用が必要であり、正しい性教育が必要です。
 低用量ピルは薬局で購入することはできません。婦人科を受診して異常がない場合に処方を受けることができます。


 
●とくなが女性クリニック●
〒950−0932 新潟市中央区長潟837−1
TEL 025−286−4103